3カ月ぶりにプラスも、入店客数は戻りきれず 日本百貨店協会が調査した全国百貨店(73社・189店)の10月売上高は3848億円余で、前年比(店舗調整後)は29%増となり、3カ月ぶりにプラスに転じた。加えてコロナ禍前の前々年(19年)比でも13%増だった。同協会では「緊急事態宣言が解除され、主要顧客層の外出機会が増加したことに加え、各社が企画した・・・
3カ月ぶりにプラスも、入店客数は戻りきれず 日本百貨店協会が調査した全国百貨店(73社・189店)の10月売上高は3848億円余で、前年比(店舗調整後)は29%増となり、3カ月ぶりにプラスに転じた。加えてコロナ禍前の前々年(19年)比でも13%増だった。同協会では「緊急事態宣言が解除され、主要顧客層の外出機会が増加したことに加え、各社が企画した・・・
いずれも増収、高額品に加え婦人ファッション活況 大手百貨店4社の10月売上高は、全国で緊急事態宣言およびまん延防止等重点措置の解除に伴い外出機会が増加したこともあり、いずれも前年実績を上回った。引き続きラグジュアリーブランドや高級時計など高額品が好調で、気温低下を背景に婦人ファッションも全般的に好調だった。 大丸松坂屋百貨店(関係百貨店含・・・
2カ月連続減もマイナス幅改善、19年比は36%減に 日本百貨店協会が調査した全国百貨店(73社・190店)の9月売上高は3188億円余で、前年比(店舗調整後)は43%減となり、前月(117%減)に続き前年実績を下回ったものの、マイナス幅は改善した。前月に続き緊急事態宣言とまん延防止等重点措置による主要顧客の外出自粛などが影響した。ただ、感染者数・・・
感染者数減少に伴い、売上げ、入店客数とも回復顕著 大手百貨店4社の9月売上高は、新型コロナウイルス感染者数の減少に伴い売上高、入店客数共に回復傾向が強まってきたものの、主要都市で緊急事態宣言が延長されたことによる入店客数減の影響が残り、いずれも減収を強いられた。ただ髙島屋と大丸松坂屋百貨店はほぼ前年並みまで戻した。 髙島屋(国内百・・・
感染再拡大が直撃、再びマイナスに、19年比で32%減 日本百貨店協会が調査した全国百貨店(73社・191店)の8月売上高は2783億円余で、前年比(店舗調整後)は117%減となり、前月のプラス(42%増)から、再びマイナスに転じた。全国的な新型コロナウイルス感染症急拡大による主要顧客の外出自粛、混雑時の入場制限、一部テナントの休業、これらに大雨・・・
新型コロナ再拡大と天候不順が重なり、全社減収 大手百貨店4社の8月売上高は、全国的な新型コロナウイルス感染症再拡大に加え、降雨日数増の影響で、特に月半ば以降、入店客数が減少した結果、各社増収だった前月から一転して減収を強いられた。ただ前月に続き、百貨店の強みであるラグジュアリーブランドや時計、美術など高額品は概ね堅調で、食料品も健闘した・・・
高額品と食品がけん引、再びプラスに、19年比も改善 日本百貨店協会が調査した全国百貨店(73社・191店)の7月売上高は4020億円余で、前年比(店舗調整後)は42%増となり、4カ月ぶりのマイナスだった前月(16%減)から、再びプラスに転じた。時計・宝飾品など高額品と、イエナカ需要増による食料品がけん引した。入店客数も前月のマイナス(5%減)か・・・
前月に続き基幹店がけん引、全社増収 大手百貨店4社の7月売上高は、大都市の基幹店が概ね堅調で、4社共に増収を遂げた。前月に続き、百貨店の強みであるラグジュアリーブランドや時計、美術など高額品がけん引し、食料品も健闘した。コロナ禍前の前々年(19年7月)比では15%減前後まで戻ってきた。 阪急阪神百貨店の売上高前年比は110%増で、・・・
4カ月ぶりのマイナスも、19年比で2割減まで戻す 日本百貨店協会が調査した全国百貨店(73社・191店)の6月売上高は3715億円余で、前年比(店舗調整後)は16%減となり、4カ月ぶりにマイナスに転じた。緊急事態宣言対象地区店舗の土日休業や営業時間短縮、外出自粛による集客減が響いた。入店客数も5%減だった。前々年(19年6月)比では206%減と・・・
基幹店けん引、全社増収、高額品と食品が寄与 大手百貨店4社の6月売上高は、緊急事態宣言の延長による臨時休業や営業時間短縮の影響を受けたものの、21日以降のまん延防止等重点措置への移行後、徐々に客足が戻り、4社共に増収を遂げた。百貨店の強みであるラグジュアリーブランドや時計、美術など高額品がけん引し、食料品も健闘した。コロナ禍前の前々年(・・・
「先義後利」に基づき企業戦略とサステナビリティ経営を一体化 Jフロントリテイリングでは、コロナ禍によって劇的に変化した環境に適応していくため、2021年度から新たな中期3カ年経営計画が始動している。19年度の連結営業利益の水準に戻し、コロナ禍からの「完全復活」と24年度以降の「再成長」への道筋をつけるための3年間になる。この策定にあたり、2030年の目・・・
大幅増収も実質4~5割減、大阪エリアは減収 大手百貨店4社の5月売上高は、前年の同時期も緊急事態宣言の発令に伴う臨時休業や営業時間短縮を実施していたものの、今年は生活必需品対象売場を営業し、オンライン接客を強化したことで、大阪エリアを除く百貨店はいずれも前年実績を大幅に上回った。百貨店の強みであるラグジュアリーブランドや時計、美術など高・・・