注)概況の文章は全て百貨店の発表によるもの 高島屋 大阪店 11 堺店 ▲12 京都店 ※1 09 泉北店 ▲28 日本橋店 140 横浜店 89 新宿店 123 玉川店 63 立川店 26 大宮店 ▲66 柏店 ※1 ・・・
注)概況の文章は全て百貨店の発表によるもの 高島屋 大阪店 11 堺店 ▲12 京都店 ※1 09 泉北店 ▲28 日本橋店 140 横浜店 89 新宿店 123 玉川店 63 立川店 26 大宮店 ▲66 柏店 ※1 ・・・
大丸松坂屋百貨店では、10月1日(金)から11月30日(火)まで、「大丸・松坂屋 ピンクリボンキャンペーン」を開催いたします。 10月は「全国ピンクリボン月間」です。乳がんの発症を予防するには、検診による早期発見と早期治療が何よりも大切です。ご来店のお客様や従業員の皆様に、乳がん検診の大切さについて啓発活動を行います。 本年は、初夏のキャンペーンに続・・・
“売らない売場”の誕生だ――。大丸松坂屋百貨店は10月6日、いわゆるショールーミングストア「明日見世(あすみせ)」を大丸東京店の4階に開いた。約100平米に19のD2C型ブランド、約150SKUを集積。商品は売場でなく、専用のQRコードを読み込み、各ブランドのインターネット通販サイトで購入する。ショールーミングストアだが、客が商品の特徴やストーリーなどを理解・・・
注)概況の文章は全て百貨店の発表によるもの 高島屋 大阪店 -73 堺店 -60 京都店 ※1 -46 泉北店 -53 日本橋店 -11 横浜店 ※1 -07 新宿店 39 玉川店 40 立川店 06 大宮店 -118 ・・・
大丸松坂屋百貨店は、高層マンションの契約者に外商向けのサービスの提供を始める。契約者は外商向けのサービスを受けられる「大丸松坂屋お得意様ゴールドカード」の保有が可能で、大丸松坂屋百貨店の担当者が付き、特別な商品などを揃える外商顧客専用のウェブサイト「コネスリーニュ」にアクセスしたり、外商顧客限定の催事に参加したりできるほか、近隣の大丸心斎橋店で購入した商品を・・・
大丸松坂屋百貨店は10月6日、D2Cブランドを集めた売場を初めて開く。名称は「明日見世(あすみせ)」、場所は大丸東京店の4階で、約100㎡に19のブランド、約150SKUを揃える。商品はQRコードを読み込み、各ブランドのインターネット通販サイトで購入する。売場では商品を購入できない、いわゆるショールーミングストアだ。ブランドは「Social good」(=サ・・・
高額品と食品がけん引、再びプラスに、19年比も改善 日本百貨店協会が調査した全国百貨店(73社・191店)の7月売上高は4020億円余で、前年比(店舗調整後)は42%増となり、4カ月ぶりのマイナスだった前月(16%減)から、再びプラスに転じた。時計・宝飾品など高額品と、イエナカ需要増による食料品がけん引した。入店客数も前月のマイナス(5%減)か・・・
前月に続き基幹店がけん引、全社増収 大手百貨店4社の7月売上高は、大都市の基幹店が概ね堅調で、4社共に増収を遂げた。前月に続き、百貨店の強みであるラグジュアリーブランドや時計、美術など高額品がけん引し、食料品も健闘した。コロナ禍前の前々年(19年7月)比では15%減前後まで戻ってきた。 阪急阪神百貨店の売上高前年比は110%増で、・・・
4カ月ぶりのマイナスも、19年比で2割減まで戻す 日本百貨店協会が調査した全国百貨店(73社・191店)の6月売上高は3715億円余で、前年比(店舗調整後)は16%減となり、4カ月ぶりにマイナスに転じた。緊急事態宣言対象地区店舗の土日休業や営業時間短縮、外出自粛による集客減が響いた。入店客数も5%減だった。前々年(19年6月)比では206%減と・・・
基幹店けん引、全社増収、高額品と食品が寄与 大手百貨店4社の6月売上高は、緊急事態宣言の延長による臨時休業や営業時間短縮の影響を受けたものの、21日以降のまん延防止等重点措置への移行後、徐々に客足が戻り、4社共に増収を遂げた。百貨店の強みであるラグジュアリーブランドや時計、美術など高額品がけん引し、食料品も健闘した。コロナ禍前の前々年(・・・
大丸東京店は「おせち商戦」で“おつまみ風”を強化し、売上げを昨年の11倍、一昨年の約15倍に引き上げる。おつまみ風とは酒類と相性が良い料理の詰め合わせで、昨年の商戦を牽引したため、品揃えを1種類から2種類に増やすとともに、和風を“酒場詩人”として知られる吉田類氏が、洋風をソムリエの田崎真也氏が監修。料理の魅力を高めた。おせちのラインナップも、昨年の261種類・・・
「先義後利」に基づき企業戦略とサステナビリティ経営を一体化 Jフロントリテイリングでは、コロナ禍によって劇的に変化した環境に適応していくため、2021年度から新たな中期3カ年経営計画が始動している。19年度の連結営業利益の水準に戻し、コロナ禍からの「完全復活」と24年度以降の「再成長」への道筋をつけるための3年間になる。この策定にあたり、2030年の目・・・