目利きのプロのチョイスで、この夏を乗り切れ―—。まさに今最盛期を迎える中元シーズン。ワクチンの接種が進んでいるとはいえ未だコロナ禍の脅威は去っておらず、直接会うことが難しい現状では「ギフトを贈る」意義は大きくなる。ここ数年百貨店が打ち出している〝ご自宅品〟も、イエナカの楽しみとして俄然需要が高まっている。しかし贈答用にせよ自分用にせよ、娯楽が制限されるこの時・・・

もはや、右肩下がりではない――。6月下旬～7月上旬にピークを迎える中元商戦。百貨店業界の各社は昨年に続き、インターネット通販サイトへの誘導を含めて店頭のギフトセンターの「3密」を防ぎつつ、購買意欲を喚起する「新常態」だが、総じてムードは明るい。昨年の中元商戦や歳暮商戦では「コロナ禍で帰省できない、気軽に会えないからこそ、ギフトを贈ろう」という人々が増加。外出・・・

前年の反動で3桁増も、コロナ禍前の19年比では27％減 日本百貨店協会が調査した全国百貨店（73社・192店）の4月売上高は3178億円余で、前年比（店舗調整後）は1670%増となり、18カ月ぶりにプラスだった前月（218%増）を大幅に上回る3桁の伸長率だった。しかしながら前年が緊急事態宣言にともなう臨時休業や時短営業など営業自粛の影響で728・・・

東武百貨店船橋店は30日、「薬マツモトキヨシ東武船橋 B1店」を地下1階にオープンする。店舗面積は約100坪。医薬品やサプリメント、コスメ、ビューティー、トイレタリー、生活雑貨などを揃え、セルフメディケーションをサポートするプライベートブランド「matsukiyo」も扱う。食品を展開する同階に開くことで多くの生活必需品がワンフロアで揃うようになり、利便性の向・・・

【組織改正】 本店の外商事業部を営業本部の直轄とする。本店の店舗運営部を廃止する。 【役員人事】 新職 継続職 旧職 氏名 取締役 執行役員人事部長 志波正彦 取締役 執行役員本店販売推進部長 田嶋潤也 執行役員 IT推進部長 新倉哲郎 執行役員船橋店販売推進部長・・・

百貨店のインターネット通販（EC）サイトの今年の母の日商戦は、〝イエナカ〟がキーワードとなった。今回はコロナ禍となってから2周目ということもあり、各社は家にいる時間を充実させるような食品や雑貨類を拡充。特に食品では、旅行気分が味わえるような産地直送品や、顔を合わせての食事ができない代わりとして華やかな御膳タイプの弁当などを増やした。結果として狙いは当たり、こ・・・

18カ月ぶりにプラスも、コロナ禍前比では19％減に 日本百貨店協会が調査した全国百貨店（73社・192店）の3月売上高は4076億円余で、前年比（店舗調整後）は218%増となり、18カ月ぶりにプラスに転じた。前年が新型コロナウイルス感染症拡大による臨時休業や時短営業による大幅減（334%減）だった反動と、緊急事態宣言の解除や各社が企画した会員向・・・

東武百貨店は28日、池袋駅西口の地下ショッピング街「東武ホープセンター」に新業態のショップ「nicodeli plus（ニコデリ プラス）」を開業する。需要が高まる手軽な中食・個食やスイーツ、イエナカ時間を充実させる雑貨、イエチカ（家近）の散歩や買い物に使えるシーズン雑貨などを揃える。東武池袋本店の若手を中心とした社員が企画、編集、運営まで手掛ける。初年度で・・・

外出自粛や営業日数・時間減響くも、10％超のマイナスまで回復 日本百貨店協会が調査した全国百貨店（73社・196店）の2月売上高は3223億円余で、前年比（店舗調整後）は107%減となり、17カ月連続減を強いられた。前月（297%減）より19ポイントも改善したものの、コロナ禍の影響がなかった前々年（平成31年2月）対比では219%減となり、厳し・・・

未だコロナ禍とはいえ、百貨店にとって21年度はアフターコロナの消費環境並びに価値観の変化を見据え、業績回復と再成長戦略に舵を切っていくステージだ。各々の百貨店がコロナショックを次世代百貨店への進化を促す「追い風」に転換していかなければならない。既に全国の百貨店では昨年来、対象顧客の生活スタイルの「新常態（ニューノーマル）」に適応していくために、顧客並びに従業・・・

≪連載≫百貨店とスポーツ団体が描くウィンウィンの構図 第3回 東武船橋店×クボタスピアーズ 地域密着で共存共栄を――。主に郊外や地方に位置する百貨店とスポーツ団体の協業が活発だ。ともに、地域密着戦略が生命線。集客力で勝る大都市の百貨店やスポーツ団体に対抗するためには、地域でのプレゼンスやロイヤルティを高め、〝足元〟を固めなければならないからだ。ただ、単・・・

緊急事態宣言の影響で大都市が苦戦、3割減に 日本百貨店協会が調査した全国百貨店（73社・196店）の1月売上高は3265億円余で、前年比（店舗調整後）は297%減となり、となり、前月（137%減）より160ポイントも下がり、16カ月連続減となった。年明けに11都府県に再発令された緊急事態宣言に伴い、対象エリアの店舗での営業時間の短縮、主要顧客で・・・